仕様変更、騒音…店舗の内装が決まったら気をつけたいトラブル2つ

物件の契約も無事完了したのも束の間、内装の工事に取り掛かった際に、思わぬトラブルに見舞われることがあります。今回はよく聞く内装工事におけるトラブルとその防止方法についてお伝えします。


工事開始からトラブルになりやすいのが「騒音問題」

 

店舗の内装工事が簡易的な場合はよいのですが、ドリルを使用するような大掛かりな工事となってしまいますと、工事期間も1.5ヶ月程度はかかってきます。その工事期間中は工事の騒音が発生してしまいます。

 

テナントの上階や、下の階の人からクレームがくる可能性が非常に大きいと言えるでしょう。特に困るのは1Fテナントで2F以上に住居がある場合、またリラックス・マッサージなど静音環境を求められる店舗などが入っている場合です。最悪の場合は営業できないからと、休業補償費を請求されることもあります。

あいさつ回りは必須。上下階については業種も確認。

 

騒音が発生することがわかっている場合は、事前にトラブルが発生する可能性を減らすために、近隣の住民、同じビルに入居している店舗や、住民にご挨拶とお詫びを行うことが必須です。

 

業者の中には紙1枚を投函して、工事のお知らせのような形で通達してくる場合もありますが、これほど身勝手に感じられることはありません。特に騒音の影響が大きい場所については必ず直接伺うことが必要です。

 

良い関係性を築いておくことでトラブルを予防しましょう。また考え方によっては、近隣の人にとっては最も近い美容室や飲食店になるわけですから、将来お客様として来店してくれる可能性も非常に高いと言えます。

不動産会社との契約時は「施工工事」の防音対策を確認

 

不動産会社(or オーナー)との契約時は、騒音について覚書を用意しておくことをオススメします。

 

施工時に発生する騒音はもちろんですが、後々に上下階の店舗等から「椅子を引く音がうるさい」「BGMの振動がする」などのクレームが来ることがあります。

 

そうなった場合、防音工事を後から追加するのはコストアップにもつながります。壁の厚い鉄筋コンクリートならまだしも、木造の物件などはちょっとした音でも気になるのは住居のマンションなどと同じです。

過去にそういったトラブル事例がなかったか、入念にチェックし、必要があれば覚書を書かせるのも手です。

工事中の変更箇所がある場合のトラブル

 

自分の店舗の内装が出来上がって行く様子は楽しく、また期待に溢れるものだからこそ、内装中の現場に通うこともあるでしょう。

 

何度も現場視察を行う中で、内装設備工事を行ってくれる職人さんとの会話も増え仲良くなる事もあります。そんな時に職人さんのアイデアから、ちょっとした変更を提案されたり、依頼をしたりすることも発生するかもしれません。

 

しかし、ここで自分の判断で変更を許可したり、お願いしてはいけません。

変更は必ず内装工事業者(or設計士、デザイナー)を通して

 

そのようなトラブルを防ぐためには、もし小さな変更を提案されたり、何かを依頼する場合は、必ず設計を行うデザイナーや設計士、もしくは発注先である内装業者を通し、相談することが重要です。

 

「現場の職人さんからこういう提案があったんですが、どうでしょうか?」と聞いてみてください。

 

現場の職人さんは工事のプロですが、設計のプロではありません。だからこそ本来デザイナーや設計士が意図していた機能やデザインが活かされないこともあるのです。

 

またそれによって費用水増しが発生することもあります。内装工事には大きなお金が動きますから、お金のトラブルは極力避けられるように注意しなければいけません。

工事区分が不明確で後々に大きなコストに

 

工事には借り主が負担するもの、オーナーが負担するものと区分が別れていることをご存知でしょうか?これをA工事、B工事、C工事といいます。

 

これまでもA・B・C工事の違いや、認識不足によって店舗の内装費用が莫大になるといった例ご紹介してきましたので是非そちらもご覧ください。

 

A・B・C工事?覚えておきたい工事区分の違い

 

物件契約後のありがちな落とし穴 B工事編


ただでさえ内装の工事には、たくさんの費用がかかります。騒音苦情のトラブルや急な仕様変更などでコストアップすることは極力避けられるように気をつけてください。